「公開前に、校正をお願いします」。原稿を渡すときの短い一言ですが、頼んだ側は数字や社名の確認まで含むつもりで、受けた側は誤字と表記だけを見ているかもしれません。企業の記事制作で、先にそろえておきたいのが「校正」と「校閲」の意味です。
校正は文字・表記・体裁や修正反映を、校閲は事実関係や内容の整合性を主に確認する作業です。 ただし、実務では範囲が重なるため、作業名だけで確認内容が決まるわけではありません。
この記事では、広報・マーケティング担当者や記事制作の担当者に向けて、2つの違いを具体例で説明します。依頼するときに何を伝え、どの順番で確認すればよいかまで整理します。
校正と校閲の違いを比較すると
校正と校閲は、原稿を読むときの確認対象が異なります。まず基本の区別を押さえると、必要な作業を頼みやすくなります。
| 比較する点 | 校正 | 校閲 |
|---|---|---|
| 主に見るもの | 文字・表記・体裁、原稿や修正指示との一致 | 事実関係、記述の根拠、内容の整合性 |
| 確認の例 | 誤字脱字、表記の不統一、文字の欠落、修正の反映漏れ | 社名・役職の正確さ、数値の条件、日付、引用の意味、論理の矛盾 |
| 照合するもの | 元原稿、修正指示、媒体の表記ルール、レイアウトの指定 | 公式資料、取材記録、統計の原表、信頼できる文献、担当者への確認 |
| 疑問が残ったら | 対象箇所を示し、修正内容や表記方針を確認する | 根拠と食い違う点や未確認の点を示し、執筆者・編集者へ問い合わせる |
これは役割を理解するための整理です。たとえば社名の表記を、指定原稿と照合するなら校正の観点、公式サイトで現在の正式名称を確かめるなら校閲の観点になります。同じ文字列を見ていても、何と照らして確かめるかが違います。
出版科学研究所の出版関連用語集は、原稿と校正刷りを照合する作業を校正とし、校閲は書かれた内容の事実関係まで調べる作業と説明しています。本稿もこの区別を基本にしています(2026年11月18日確認)。
校正は、原稿や指定どおりになっているかを確かめる
校正の基本は元の原稿と、組版・レイアウトされた校正刷りを見比べることです。Web記事なら、確定原稿が入稿画面や公開前のプレビューへ正しく移っているか、という場面で考えると分かりやすいでしょう。
一文字の抜けだけでなく、見出しの順序、図表の位置、キャプション、修正指示の反映も確認対象になります。「修正を入れたはずなのに、前の文章が残っている」という箇所を見つける仕事も含まれます。
校正には原稿との照合以外の読み方もあります。日本エディタースクールの校正者養成コースのカリキュラムは、原稿と照らす「原稿引合せ」、校正刷りを読む「素読み」、修正結果を確かめる「赤字引合せ」を挙げています。「校正は誤字を探すだけ」と狭く捉えると、こうした仕事が抜けてしまいます。
注釈も本文の目印と説明の対応を確認する対象です。1つだけ残った注釈の番号をどう扱うかは、注釈が1つの場合の「※」の付け方で説明しています。
校閲は、書かれていることが正しいかを調べる
校閲では、元原稿どおりに入っていても、内容に誤りや疑問があれば確認します。社名や役職、出来事の日付、製品の仕様、数字の根拠などを、記事に合う資料と照合します。
たとえば、売上高が前の年の2倍になったという記述なら、数値だけでなく、比較する期間、単体・連結の別、単位まで確認します。違う条件の数字を比べていれば、計算が合っていても説明は正確になりません。
原稿内の整合性も見る必要があります。前半で「国内の拠点」と説明した数を、後半で「世界全体の拠点数」と呼んでいないか。見出しが本文では確認できていない効果を言い切っていないか。文ごとに読めても、全体で意味が食い違う箇所を探します。
根拠を確認できないときは、推測で書き換えず、疑問点を執筆者や編集者へ返します。出版科学研究所の用語集も、校正者がむやみに推測で原稿を書き換えず、疑問点を添えて執筆者や編集者が訂正することが多いと説明しています。疑問を出す人と、内容を確定する人の役割を決めておくと、確認が止まりにくくなります。
資料の選び方や確認結果の残し方は、記事のファクトチェックの進め方で詳しく扱っています。
同じ一文を、校正と校閲ではどう確認するか
違いをつかむため、架空のメーカーの原稿を使います。社名・製品・数値はすべて説明用の設定です。
元原稿
青葉製作所は2025年に検査装置を発売し、対応する部品の種類を10種類から15種類へ増やした。
入稿後の文章
青葉製作所は2025年に検査装置を発売し、対応する部品の種類を10種類から51種類へ増やした。
校正では、元原稿の「15」が入稿後に「51」へ変わっていることを見つけます。元原稿と違うため、該当箇所を示して修正を求めます。
では「15」に戻したら確認は終わりでしょうか。校閲の観点では、その15種類が正しいか、さらに調べます。
ここで、提供された架空の製品資料には「2024年発売」「標準対応10種類、オプション使用時15種類」と書かれていたとします。原稿と照合すると、発売年が違い、15種類という数にも条件が付いています。また、この資料だけでは「10種類から15種類へ増やした」という過去からの変化まで確かめられません。
その場合の確認コメントはたとえば次のようになります。
製品資料は発売年を2024年としています。2025年は別の出来事を指すか、ご確認ください。また、15種類はオプション使用時の値です。「増やした」とする変更履歴の根拠も確認したいです。
この時点で、校閲者が年だけを置き換え、条件を補って完成とするのは早計です。資料が旧版だった可能性もあるため、担当者に確認し、使う根拠と本文をそろえて確定します。
このように、校正で「原稿どおり」に戻すことと、校閲で「その原稿の根拠」を確かめることは、両方必要になる場面があります。
推敲・編集との違いは、文章の伝え方を組み直すか
推敲は意図が伝わる文章になるように、言葉や文のつながりを練り直すことです。編集は読者や記事の目的に合わせて、情報の取捨選択、構成、説明の順番などを整えます。
先ほどのメーカーの記事なら、「何種類に対応するか」という仕様の説明を、読者が自社の部品に使えるか判断できる構成へ組み直すのは、編集の仕事です。長い一文を分け、どの数値に条件が付くかを読み取りやすくするのは、推敲で扱えます。
実際には、一人の編集者がこれらを続けて行うこともあります。だからこそ、「校正を頼めば構成や言い回しも全面的に直してくれる」とは考えず、依頼する作業を言葉にします。取材記事では、読みやすく整える場合も話者の意味や留保を保ちます。
依頼時は「何を、何と照らし、誰が確定するか」を伝える
校正・校閲を外注するときも、社内で分担するときも、作業名に加えて次の項目を決めます。以下は企業記事向けの編集部提案です。
- どのファイル・プレビューを最終の確認対象にするか。
- 誤字脱字、表記、元原稿との照合、事実関係、構成・表現のうち何を含むか。
- 表記表、取材記録、製品資料、統計、公式ページなど、照合資料に何を渡すか。
- 直せる箇所は変更履歴で示すのか、疑問点をコメントで返すのか。
- いつまでに返し、誰が質問へ回答し、最終的に承認するか。
たとえば「本文の誤字脱字と表記統一、確定原稿と入稿画面の照合をお願いします。発売年・型式・対応条件は添付の最新版資料で確認し、食い違いはコメントで返してください。構成変更は対象外です」と伝えれば、何を調べるかが具体的になります。
非公開の仕様や顧客情報など、外部資料から分からない内容は、社内の確認担当者へつなぎます。調べても確かめられないものを、黙って「確認済み」にしない運用が必要です。
校正と校閲は、どちらを先に行う?
企業のWeb記事なら、内容を固める確認を先に進め、入稿後に文字・体裁と修正反映を確かめる流れを組めます。ただし、工程を完全に分けなければならないわけではありません。
編集部からの提案は「構成・内容の編集と事実確認→本文の確定→入稿→表示と修正反映の確認→最終承認」という流れです。後で段落を大きく入れ替えるなら、その前の細かな校正をやり直す箇所が増えるため、構成変更は早い段階で済ませます。
入稿後に校閲上の疑問が見つかったら、内容の確認へ戻ります。本文を直した後は、数字・単位・注釈・見出し・図表にも変更が及んでいないか確認してください。校正と校閲は、一方が終わればもう一方へ戻らない工程ではありません。
よくある質問
校正だけを依頼すれば、事実確認もしてもらえますか?
依頼先のサービス範囲によります。「校正」という名称に事実確認を含める場合も、別作業とする場合もあるため、何をどの資料で確認するかを依頼前にそろえます。
校正と校閲は、同じ人が担当してもよいですか?
同じ人が担当することはあります。その場合も、原稿との照合、根拠の確認、修正反映の確認を分けて記録すると、どこまで終わったかを把握できます。重要な数値や専門的な仕様は、内容を確定できる担当者にも確認を依頼します。
校閲をすれば、記事の誤りはなくなりますか?
確認した資料・範囲を超えて、すべての正しさを保証するものではありません。確認日、使った資料、回答待ちの項目を残し、未解決の点を含んだまま公開しないようにします。
記事制作と確認体制のご相談
株式会社baluboは記事・導入事例の企画・取材・編集や、企業のメディア運営を支援しています。「誰に、どこまで原稿を確認してもらうか」から整理したい場合は、制作フローと合わせてご相談ください。



