Googleの8月スパムアップデート完了——AI記事量産が危うい理由

LLMOやGEOへの関心が高まり、「AIで記事を増やし、検索と生成AIの両方で露出を取る」という提案が増えています。制作費を抑えながら接点を広げられるため、魅力的に見える戦略です。

Googleのスパムポリシーは、順位操作を主目的に低付加価値のページを大量に増やす運用を問題にしています。LLMO・GEO施策であっても例外ではありません。本稿では、8月の更新で確認できた事実と、個別サイトへの影響の推測を分けます。そのうえで、Search Consoleでの切り分け方と、一次情報を中心に制作体制を組み直す方法を解説します。

8月更新の事実

「August 2026 spam update」の展開開始は、米国太平洋時間の2026年8月18日9時27分です。完了は8月21日1時49分でした。日本時間では8月19日1時27分から8月21日17時49分に当たります。所要時間は約2日16時間です。

対象は全世界・全言語です。8月時点では、同年3月、6月に続いて3回目のスパムアップデートでした。Google Search Status Dashboardの個別ページとRankingの更新履歴で確認できます。その後の9月更新は、米国太平洋時間9月24日から10月8日まで展開されています。

8月の個別告知が示すのは、展開期間と、全世界・全言語が対象という情報です。特定のAI記事や制作手法への影響を説明した発表ではありません。個別サイトを診断するには、告知とサイト側の記録を別々に確認する必要があります。

ここで、事実と推測を分ける必要があります。Googleの当該告知だけでは、「AIで量産したから、そのサイトの順位が落ちた」という因果関係までは分かりません。本稿が扱うのは特定サイトの下落原因ではなく、付加価値より本数を優先する運用とGoogleのポリシーの関係です。

AI利用と不正な量産を分ける

生成AIを使っただけで、コンテンツがスパムになるわけではありません。Googleのスパムに関するポリシーは、大量のページを生成する行為を問題にしています。ユーザーの支援ではなく、検索順位の操作を主目的とする場合です。作成方法は問いません。

同ポリシーは違反例として、生成AIなどを使い、ユーザーへの価値を加えずに大量のページを作る行為を挙げています。複数サイトの情報をつなぎ合わせただけのページや、検索キーワードを含むものの内容に乏しいページを増やす運用も対象です。

多数のページを持つだけで、大量生成されたコンテンツの不正使用とは判断できません。商品データベースや求人情報のように、各ページが固有の価値を持つ場合があるからです。少数だから、ほかのスパムポリシーにも違反しないという意味でもありません。制作方法や本数だけでなく、目的と、各ページで読者が得られる価値を確かめます。

GEOでも量産の目的を確かめる

LLMO・GEOの文脈では、ユーザーが聞きそうな質問ごとにページを用意する施策が語られます。AI検索が展開しそうな関連語を網羅する考え方です。しかし、Googleは生成AI検索向け公式ガイドで、順位や生成AIの回答を操作するために検索語の派生ごとのコンテンツを作る運用に注意を促しています。

Googleは、AI OverviewsやAI Modeへの最適化もSEOの延長にあると説明しています。特別なAI向けマークアップや、検索語のすべての言い換えに対応するページは必要ありません。派生語ごとにコンテンツを作る施策には注意が必要です。順位や生成AIの回答を操作する目的なら、「大量生成されたコンテンツの不正使用」に当たり得ます。

これは、LLMO・GEOを否定する話ではありません。AI検索で見つけられるには、クロール可能な構造、明確な見出し、正確な情報、適切な内部リンクが必要です。ただし、その土台に載せる情報までAIで水増しすると、施策の目的と手段が逆転します。

Googleが同ガイドで推奨しているのは「コモディティではないコンテンツ」です。一般論の言い換えではなく、独自の視点、実体験、専門家の知見を持つ内容を指します。AI検索への露出を増やしたい企業ほど、ページ数よりも「引用する理由」を作る必要があります。

順位とCTRを分ける

アップデート期間の前後で自然検索流入が落ちても、すぐに「スパム認定された」とは判断できません。流入は、順位、検索需要、検索結果の見え方、技術的な問題など複数の要因で変わります。

特に混同しやすいのが、ランキング低下とAI Overviewsによるクリック率低下です。Search Consoleは、AI OverviewsやAI Modeでの表示も記録し、通常の検索結果レポートにも含めます。現在の検索タイプにはテキストベースとマルチモーダルの区別があるため、比較時は同じタイプを選びます。そのうえで、通常のレポートの増減だけを見て「AI Overviewsが原因」とは断定できません。

右側のパターンでも、AI Overviewsが原因とは限りません。タイトルやスニペットの変化、広告やリッチリザルト、競合ページの改善でもCTRは動きます。原因候補を一つずつ減らす姿勢が必要です。

「生成AIパフォーマンスレポート」は、6月の発表時には一部サイトが対象でした。Googleの発表の追記では、8月31日から全世界のサイトへ展開したとされています。現在のヘルプによると、AI OverviewsとAI Modeでの表示回数を、ページ・国・デバイス・日付で確認できます。ただし、十分な表示回数がないサイトではレポート自体が表示されない場合があります。

この専用レポートが示す指標は表示回数です。ここからAI機能だけのクリック率を計算したり、通常の検索結果レポートの総クリック数を専用レポートの表示回数で割ったりしないでください。分子と分母の対象が違います。

5段階で切り分ける

初回公開の2026年8月24日は、8月更新の完了から3日後でした。その時点での数日だけの比較も、後から別の更新を含む期間を比べることも、原因を一つに決めるには不十分です。緊急の技術障害がなければ、次の順で確認します。

比較する前に、条件と分母をそろえる

以下は、原因の早合点を避けるための編集部の確認表です。Googleの診断ガイドと各レポートの仕様をもとに整理したもので、違反の有無を自動判定する表ではありません。

たとえば架空の比較で、10表示のうち1クリックならCTRは10%、2クリックなら20%です。差は1クリックにすぎません。率だけでタイトルやAI機能の効果と決めず、表示・クリックの実数、ページ別の変化、比較条件を残してください。日付と集計差の仕様はSearch Consoleヘルプで確認できます。

Googleのトラフィック減少診断ガイドも、平均掲載順位の小幅・大幅な低下を分け、ページ単位でパターンを探す手順を示しています。手動による対策レポートに通知がなくても、自動システムによる評価変化は否定できません。通知の有無だけで判断しないことも重要です。

影響が疑われる場合も、全記事を一斉に書き換えるのは避けます。一般論だけのページ、類似ページ、出典が弱いページを抽出します。そのうえで「残す」「統合する」「取材で作り直す」「検索から外す」に分けます。Googleは、修正後に自動システムがポリシー準拠を認識するまで数か月かかる場合があると説明しています。短期間の順位回復を狙った上書きより、サイト全体の編集方針を直すほうが本質的です。

直す記事と、保持すべき当時の記録を分ける方法は公開済み記事の見直し方に整理しています。削除や全面改稿の前に、読者の判断に影響する箇所から確認してください。

一次情報は企画でつくる

一次情報は、原稿を書く段階で足せる装飾ではありません。誰に何を聞くか、どのデータを残すか、何を比較するかという企画の段階で作ります。

たとえば「オウンドメディアの記事制作を外注する方法」というテーマを考えます。公開済みの相場記事をAIに要約させるだけでは、発注の判断材料は増えません。自社の過去案件を、守秘義務に配慮して分類します。「取材人数」「確認回数」「図版の有無」で費用と期間がどう変わるかを示せば、その会社にしか出せない情報になります。

取材も同じです。「成功の秘訣は何ですか」と聞くと、抽象的な答えになりがちです。「採用しなかった案は何か」「社内で反対された点はどこか」と掘り下げます。さらに、実施前後で変わった数字とその条件を聞けば、意思決定の過程を確かめられます。公開情報からAIが生成した推測は、その企業で起きた事実の証拠にはなりません。

仮説に合う答えだけを集めない質問の組み立ては取材の質問設計、AIが挙げた数字・引用・出典を原典へ戻って確かめる手順はAI文章の事実確認へ進めます。

独自調査を行う場合、回答数が少ないこと自体より、対象と方法を隠すほうが問題です。定量調査なら実施期間、対象、回答数、設問を示します。数人への取材なら「市場全体の傾向」と一般化せず、複数の実務経験から得た仮説として扱います。一次情報の強さは、数字の大きさだけでなく、読者が確かめられる透明性から生まれます。

外注先は本数で選ばない

一次情報は社内にあります。しかし、社内にあるだけでは記事になりません。担当者が当たり前だと思っている判断や、営業資料に残っていない失敗を引き出し、読者に伝わる構造へ変える編集が必要です。

内製が向くのは、担当者が専門家へ継続的にアクセスでき、取材、執筆、ファクトチェックまで担える場合です。外部パートナーが向くのは、社内に知見はあるものの、質問設計や編集、制作進行に割ける人がいない場合です。外注先が一次情報を発明するのではありません。社内に眠る知見を引き出し、検証できる形に整えるのが役割です。

記事制作代行やオウンドメディアの記事制作を外注するときは、月間本数だけで比較せず、次の点を確認してください。

• 企画前に、事業と読者を理解するヒアリングがあるか
• 専門家から具体的な判断を引き出す質問を設計できるか
• 出典、数字、引用の確認工程が見積もりに含まれているか
• 公開後のデータをもとに、統合や更新まで提案できるか
• AIをどの工程で使い、人がどこに責任を持つか説明できるか

詳しい費用と選定基準は、オウンドメディア記事制作の外注費用相場と選び方でも整理しています。

baluboは、企画、取材、編集を担う「外部編集部」です。決められた本数を納品するだけでなく、企業のコンテンツ制作を上流から支援しています。

まとめ

2026年8月のスパムアップデートは完了しています。ただし、その告知だけでは、特定サイトの変化とAI量産との因果関係は判断できません。一方、Googleのポリシーは、ユーザーへの付加価値が乏しいページを、検索順位の操作を主目的に大量に作る行為を対象としています。

AIを使うかどうかではなく、AIで生まれた余白をどこへ投資するかが分かれ目です。公開本数へ戻せば、類似ページが増えます。取材、独自調査、実務知見の整理へ回せば、検索にもAIにも引用する理由を持つコンテンツが残ります。

順位や流入が変わったときは、Search Consoleで順位、表示回数、CTR、ページ群を分けて確認してください。そのうえで、一般論だけのページを統合し、一次情報を作れる制作体制へ移行する。アップデートへの対応は、記事を急いで書き換えることではなく、メディアが何を情報源にするかを決め直すことから始まります。

よくある質問

AIで作った記事は違反ですか

生成AIの利用だけで違反にはなりません。検索順位の操作を主な目的として、ユーザーへの付加価値が乏しいページを大量に作る行為が問題です。AIで下書きを作っても、取材、独自データ、検証、人による編集があり、読者に固有の価値を提供する記事は同列に扱えません。

既存記事は削除すべきですか

一律削除は勧められません。流入、被リンク、問い合わせへの貢献、内容の重複、出典の強さを確認します。そのうえで、残す、統合する、取材で作り直す、検索から外す、の順で判断します。技術的な問題や需要変化が原因なら、削除では解決しません。

回復にはどれくらいかかりますか

Googleは、修正後に自動システムがポリシー準拠を認識するまで数か月かかる場合があると説明しています。改善しても順位回復は保証されません。短期の順位だけでなく、重複ページの削減、指名検索、問い合わせ、商談への貢献も併せて確認します。

記事は何本なら安全ですか

安全な本数という基準はありません。商品や拠点ごとに固有情報があるサイトと、同じ一般論を検索語だけ変えて展開するサイトでは、同じ本数でも意味が違います。取材と検証を維持できる編集能力の範囲で公開し、各ページの役割と固有価値を説明できる状態を保つことが重要です。

参考資料

• Google Search Status Dashboard「August 2026 spam update」
• Google Search Status Dashboard「Ranking updates history」
• Google Search Status Dashboard「September 2026 spam update」
• Google検索セントラル「Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー」
• Google検索セントラル「Google Search spam updates and your site」
• Google検索セントラル「Optimizing your website for generative AI features on Google Search」
• Google検索セントラル「Google 検索トラフィックの減少をデバッグする」
• Google検索セントラル「Introducing Search Generative AI performance reports in Search Console」
• Search Consoleヘルプ「生成AIパフォーマンスレポート（検索）」
• Search Consoleヘルプ「検索結果の掲載結果: 概要と基本設定」
• Search Consoleヘルプ「検索結果の掲載結果: データの不一致」

※2026年8月24日公開。10月15日に公式記録と現行ヘルプを再確認し、8月更新の完了時刻、生成AIレポートの提供範囲、比較時の条件を更新しました。個別サイトの下落原因や回復は保証しません。検索機能、Search Consoleの提供範囲、Googleのポリシーは更新される場合があります。